アメリカ駐在員にかならずやってくるのが本帰国、引っ越し準備の必要事項をリストアップしてみました（生活編）！
アメリカに永住している方以外の人に、いつか必ずやってくる日本への本帰国。アメリカから離れる寂しさを抱えつつ、引越が決まったらたくさんやらなければいけないことがあって忙しくなります。今回は本帰国に向けて、アメリカ生活をたたむのに必要な準備についてまとめました。
役所関係
在留届を出していた領事館（大使館）に帰国の届け出をしましょう。オンラインで在留届（ORRネット）を提出していた方はネットでも提出できます。
外務料オンライン在留届：https://www.ezairyu.mofa.go.jp/RRnet/residencereport/login
銀行
口座
アメリカで使っていた銀行を残しておくのか、閉じて帰るのかは、その後のお仕事や会社の規定によって左右されるでしょう。銀行に寄りますが、口座を残しておく場合は手数料がかかってくることもあります。また、アメリカの銀行口座の場合、どれだけお金が入っていても、しばらくトランザクションがないと突然強制的に口座を閉じられてしまい、お金が戻ってこなくなるということが起こりえます。よほどの理由がない限り、ひとまず銀行口座は閉じておく、もしくは残金をゼロにしておくというのが良いでしょう。
口座を閉じて帰る場合、残金をキャッシャーズチェックにして持ち帰ることもできます。ちなみにキャッシャーズチェックを日本の銀行口座に換金して振り込む場合、取扱支店が限られたり、手続きの際の身分証明と数千円の手数料が必要になります。また、実際に日本円になって振り込まれるまでに数週間かかるので注意しましょう。
クレジットカード
日本では使い勝手が悪くなるカードは解約を検討しましょう。引き落としに使っていた銀行口座を閉じる場合は、最後の引き落とし日と解約する日を調整する必要があります。
住居
アパートや借家の解約
契約時の書類で解約についての規定を確認しましょう。何日前までに誰に連絡をすればよいか、契約期間に達していない場合のやりとりやデポジットについて把握しておきましょう。鍵の返却方法や退去前の清掃の確認も必要です。
明け渡し検査
解約を申し入れると、引越前に大家さんやスタッフが室内のチェックをしに来ます。また、すぐに次の入居者を決めるために見学者が訪れることもあります。引越前でバタバタしている時期ですが、さらに落ち着かないかもしれませんね。
ライフライン
水道、電気、ガスなど
住居の契約に含まれていることもありますが、個人で契約していた場合は解約しなければいけません。ネットや電話など会社によって解約方法が異なります。「解約したい日の〇日前まで」など連絡に期限があるか確認もしておきましょう。
各種保険
留学保険、海外赴任保険、アメリカでの医療（歯科）保険など、帰国にあたり不要になる保険は解約を申し込みます。帰国日いっぱいまで何があるかわからないので、契約終了日は帰国便に乗る日まで設定しておくと安心です。
郵便・通信関連
郵便（USPS）
まず最寄りのUSPSでForm 3575という転送届の書類をもらい、日本の住所を記入して窓口かポストで提出します。記入時、フォームの欄が狭くて日本の郵便番号や住所を書ききれないことがありますが、無理やり詰め込みましょう。「家族全員」の欄にチェックを入れれば家族全員分の郵便物が転送されます。引越の2週間ほど前から転送開始日が設定できます。
転送サービスは開始から1年間有効なので、その間に郵便物が届くようなサービスは変更・解約しましょう。
ネット
自宅で使っていたネット回線も解約が必要です。モデムなど機器の返却があるので、いつまでにどこに返却すればよいのか必ず確認しましょう。
スマホ
アメリカで使っていた通信キャリアとの契約は解約します。アメリカで購入したスマホでも、SIMフリーのものなら日本でも同じ携帯を使い続けられる場合があります。その場合は日本のケータイ会社選びにも関わってくるので、検討しておきましょう。スマホの日本への持ち込みに関してご不明な点がある方は、mAmericaご相談フォームよりご連絡ください。
テレビなどの娯楽
ケーブルテレビやVOD、雑誌の定期購読などを契約していた場合も解約が必要です。
車関係
車を持っている場合は売却先やタイミング、手放した後の移動手段も考えておきましょう。自動車保険の解約も忘れずに。
引っ越し業者の手配
引越業者はなるべく複数の会社に見積もりを頼みましょう。先に帰国した人の口コミも参考になりますが、どの会社にお願いすれば料金を抑えられるかは州や荷物の量によって細かく異なります。それぞれの荷物の量にあったプランを提案してもらえるので、早めに見積もりを依頼しましょう。業者を決めたら引越シーズンの場合は特に早めに集荷日を設定しましょう。荷物は別送品扱いになるので、業者の指示に従って書類を作成します。
家財道具の仕分け
日本に持って帰るもの、処分していくもので家財道具を仕分けしましょう。日本に持って帰るものは、さらに引越業者の船便や飛行便を利用するものと機内持ち込みにするもので分けます。
処分するものは、売却・寄付・廃棄などで分けます。粗大ごみは処分費がかかることがあるので、お住まいの地域の規定を確認しておきましょう。
国をまたいだ引越ではやる事がたくさんありますね。お子さんやペットがいる場合はさらに手続きが増えて忙しいですが、各家庭にあわせて必要なことをリストアップし、期日があるものから進めていくとスムーズです。